病気・入院のための保険
将来のための保険
「世帯年収の１／３超が教育費で消える！？」
「世帯年収400万円未満の世帯を境に、教育費の格差が拡大！」
現在の日本において、教育費の負担は大きな問題です。例えば入学費用だけでも、高校ですと約50万円、大学ですと約100万円が必要になるというデータがあります。
これには授業料や通学費は含まれませんので、別途在学費用として、高校ですと約93万円、大学ですと約150万円 が毎年必要になります。
貯蓄が最もポピュラーですが、強い意志が必要になるために、なかなか予定通りには貯まらないという方も多いのではないでしょうか。
また、投資信託などでの運用という方法もありますが、リスクの度合いは高くなります。そこで重要な選択肢になるのが『学資保険』です。
- 決まった額の保険料を定期的に支払う必要があるということ。（意志の強弱は関係ありません（笑））
- 戻り率（払った金額と戻ってくる金額との差）が高いため思った以上にお得であること。
- 契約者（両親・祖父母など）に万が一のことがあった場合、以後の保険料の支払いが不要。
そして最も気になるところが、子どもが誕生してから早い時期に加入するほど毎月の保険料が少なくてすむので、お金が必要になる時期に家計にとって楽であるということ。
ある統計では約80%の方が子どもの小学校入学前には教育資金の準備を開始しており、さらにその約50%の方が学資保険を利用されています。
利用のしやすさに加え、予想以上のお得感があるという点から見ると、学資保険を契約するメリットが見えてきます。
公的年金の保険料が上昇するのとは反対に、給付額が下がってきているのが現状です。
そのようなことが原因で現在の年金制度に不安感をお持ちのお客様が多いと感じます。
（公的年金保険では物価や賃金の上昇に伴い年金額をスライドさせることによりインフレへの対応が可能という点では優秀であるといえます。しかし、それだけでは不安が残るのも事実です。）
そのような状況で老後の対策としてはどのような方法があるのでしょうか。
公的年金だけに頼ることができない現在、自助努力によってまかなうことが重要になります。
預貯金や資産運用によって老後の資金を準備する方法もありますが、民間の保険会社の年金保険もその選択肢の一つになるでしょう。
老後の生活を守るためには、自分たちで老後を見据えたライフプランを設計することが、現在の日本においては重要です。
病気やケガで手術や入院をするとある程度まとまったお金が必要になります。 公的健康保険により自己負担額は3割（一般）となっていますが、その3割の分は支払わなければなりません。 預貯金でカバーできれば一番いいのですが、病気やケガはいつ起こるかわかりません。 そのため、最近では死亡保険よりも医療保険をお考えになるお客様が増えております。
では、手術や入院にはどれくらいの費用が必要になるのでしょうか。 手術代に多額の費用が必要なのはわかりやすいですが、入院でも全体の75%の人が1日で1万円以上、さらに30%の人は1日2万円以上の自己負担が必要だというデータがあります。［生命保険文化センターの調査より］ これには高額療養費制度による払い戻しは考慮されていませんが、入院以外にも生活必需品などの雑費が必要になり、それも無視することはできません。 さらに自営業者やフリーの方はその間の収入が減ってしまうため、目に見えない損害が発生してしまいますし、会社勤めの方にしても有給を消化してしまった上に、欠勤による減給になるという場合もあるでしょう。
現在、国民健康保険だけでは医療費をすべてカバーしきれないのが現実です。医療保険を別途準備することによって、万が一のときの経済的負担を軽くすることができます。
なるべく早く医療保険を利用することで、毎月の保険料を少なく抑え、万が一のときのための保障を大きくすることが、ライフプランを考えるうえで重要です。
ご存じの方も多いとは思いますが、日本人の死因の第１位は「がん」です。
しかし、現在の医療レベルでは、ガンは決して不治の病ではありません。通院での治療が増加しており、生存率も高くなっています。ただし高額な治療費が必要になるのがネックとなります。さらに先進医療を受けるとなると全額自己負担になってしまうため、300万円以上の出費は覚悟しなければなりません。
がん保険の必要性を感じておられる方はとても多いのですが、保障を開始する時期が重要になります。女性は30代、男性は40~50代からガンのリスクが高まるので、早期での準備がとても大切になります。
毎月の保険料を少なく抑えることができるので家計への負担が少なくすみます。
